太陽光発電についての情報をとことん!お教えします。

太陽光発電を導入するに当たっての比較

東日本大震災以来、東電管内の原子力発電所の被災損壊に端を発した原発問題により、エネルギー問題に先行きが見えないまま、定期点検に入った全国の原発は停止され、新たに活断層問題も加わり、東電だけでなく、北海道・東北・北陸・中部・関西・中国・四国・九州電力各社(除沖縄電力)で電力需給の逼迫が続き、停電だけでなく、大幅な電力料金値上げされるようになってしまいました。
そんな中、国や地方自治体の補助金制度を利用して普及が拡大しているのが太陽光発電による自家発電です。
太陽光発電により自家発電でまかなえれば、計画停電におびえることなく普段の生活に支障をきたさず、さらには原発停止で化石燃料の火力依存度が高まることで今後石油の値段に一喜一憂して電力料金が値上げされることに不安を感じることもなくなるわけです。
さらには太陽光発電での余剰電力を売電すれば買取価格は約48円/kwhとなり、これまで以上に普及環境が整備されてきました。
しかし、せっかく設置導入しても、太陽光発電の初期投資が回収できなくては意味がありません。
一日でも早く減価償却するには、できるだけ安価な太陽光発電システムを選んで、取り付けるだけでなく、保守などランニングコスト、設置費用、発電稼働率、それに補助金といった5つの要素から比較検討する必要があります。
例えば補助金では、国(J-PEC)は一律ですが、市区町村自治体の補助金の中には管内にメーカがあった場合など、そのメーカのものを取り付けることで補助金額が多くなる場合もあれば、管内の取り付け業者を利用することで補助金額が増える場合があったり、逆に国の認証が取れていない太陽光発電システムや1kW当たりの単価が55万円超えのシステムでは補助金が全くでない場合もあります。
また国の補助金が1kW当たりの単価475000円以下と超で額に差別を付けているため、475000円以下という単価も考慮せねばなりません。
それにメーカによっては初期コストは高いものの、災害補償保険付きのものがあったり、1年無料点検が付いていたりで単に価格だけでは比較しにくくなっています。
さらには施工業者により取り付け費用も違えば、仕事の品質にも差が出るわけです。
とりあえずは国の認証された太陽光発電であること、単価475000円以下であることは最低条件としても、安かろう悪かろうの業者を使い、設置後故障したり、屋根から雨漏りするようでは、全く意味ありません。
そのためにもメーカ認定の業者を使い、さらは別途災害保険や設置施工保険などにも加入すれば、減価償却完了への道のりは更に遠のくわけです。
それと太陽光パネルだけでなく、パワーコンディショナーの変換効率の性能にも着目すべきです。
発電能力が高いとか、コスパがいいと言っても太陽光発電パネル単体の比較ではあまり意味ありません。
家庭用電力に変換して「ナンボ」という比較が重要です。

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